Unemployment Rises for Non-White Women And College Graduates In May.

米5月雇用統計は、こちらで紹介しましたようにNFPや平均時給を踏まえれば堅調な結果となりました。一方で、やはり労働市場の鈍化は隠しきれません。

ここでは、業種別や賃金動向の他、性別や人種、学歴などではどうなったのかを取り上げます。詳細は、以下の通り。

〇平均時給

平均時給は前月比0.4％上昇の36.24ドル（約5,220円）と、市場予想と前月の0.2％を上回った。2021年2月以降の上昇トレンドを維持。前年同月比は3.9％と前月（3.8％から上方修正）と一致し、市場予想の3.8％を上回った。生産部門・非管理職の前年同月比は4.0％と前月の4.1％から鈍化、3月は2021年5月以来の4％割れを迎えていた。

業種別を前月比でみると、平均時給の伸びが0.4%以上だったのは13業種中で4業種で、前月の速報値ベースの5業種を下回った。金融が同0.7％上昇したほか、就業者の伸びが最も強かった教育・健康も同0.5％上昇に並ぶ。就業者が減少した専門サービスと製造業も同0.5％だった。一方で、マイナスとなった業種は速報値ベースで前月の5業種（金融、情報、公益、鉱業・伐採、製造業）から、今回は3業種（情報、小売、公益）となった。

チャート：業種別でみた前月比の平均時給、チャート内の数字は平均時給額

チャート：前年比では引き続きインフレ目標値2％超えが目立つ半面、全米の3.9％以下が優勢

〇労働参加率

全米の労働参加率は前月の62.6%→62.4％と3カ月ぶりの水準に低下。働き盛りの男性（25～54歳）も、白人の25～34歳を除き、非白人と白人そろって全体的に低下した。白人は季節調整前の数字となる。

・25～54歳　89.2％、前月は89.5％と7カ月ぶりの水準回復、24年7月は90.0%と2009年8月の90％乗せ
・25～54歳（白人）　90.1％、前月は90.2％と5カ月ぶりの水準回復、24年7月は90.7％と2019年3月以来の高水準
・25～34歳　89.6％、前月は90.0％と9カ月ぶりの90％乗せ、24年7月は90.3%と2009年8月以来の高水準
・25～34歳（白人）　90.8％と23年12月以来の水準を回復、前月は90.7％、24年7月は91.3％と2019年3月以来の水準に並ぶ

チャート：働き盛りの男性の労働参加

働き盛りの女性はまちまち、25-54歳は横ばい、25-34歳は上昇した。

・25～54歳　77.7％、前月と変わらず、24年8月は78.4％と1997年のデータ公表以来の最高記録更新、前月は78.1％
・25～34歳　77.9％と3カ月ぶりの水準を回復、前月は77.5％、2月は過去最高に並ぶ

65歳以上の高齢者の労働参加率は、男女ともに低下した。ただし、これらは季節調整前の数字となる。

・男性　22.9％、前月は23.0％、1月は2011年2月以来の低水準、24年10月は24.5％と20年2月（25.2％）以来の水準を回復
・女性　15.6％と23年6月以来の低水準、前月は15.9％、24年9月は16.8％と2020年2月以来の高水準

チャート：65歳以上の高齢者の労働参加率

労働参加率の若い世代と55歳以上で分けてみると、そろって低下した。

・16～19歳　36.2％と22年7月以来の低水準、前月は36.9％、24年3月は38.2％と2009年6月以来の高水準
・20～24歳　71.3％と8カ月ぶりの低水準、前月は72.1％、24年1月は72.7％と2020年2月以来の高水準
・55歳以上　38.2％、前月は38.4％、2020年2月は39.7％

チャート：16～19歳、20～24歳、55歳以上の労働参加率

〇縁辺労働者

縁辺労働者（ここでは直近4週間にわたり職探しをしていないが、職を求める非労働力人口）で「今すぐ仕事が欲しい」と回答した人々の数は、労働参加率が62.4％へ低下するなか、前月比5.6％増の599.1万人と21年7月以来の600万人乗せに接近した。男性が労働参加率の低下と整合的で同19.9％増の314.8万人と大幅増となった一方、女性は同6.7％減の314.8万人と2カ月連続で減少した。結果、縁辺労働者は10カ月ぶりに男性が女性を逆転した。男性の間で職探しが困難な状況を示唆する。

チャート：職を望む非労働力人口

〇男女別の労働参加率と失業率

男女別の労働参加率はそろって低下。男性は前月の68.1％→67.8％と3月の水準へ戻した一方、女性は57.2%と23年12月以来の低水準だった。

チャート：男女別の労働参加率

男女の失業率は労働参加率がそろって低下したにもかかわらず、まちまち。男性は労働参加率につれ、失業率は21年10月以来の高水準だった前月の4.4％→4.3％に低下した。女性は労働参加率が低下した反面、失業率は前月の4.0％→4.2％へ上昇し6カ月ぶりの高水準だった。なお、女性は2023年1月に3.3％と1952年9月以来の低水準を記録していた。

チャート：男女別の失業率

〇人種・男女別の就業者、20年2月比

人種・男女別の就業者数を20年2月比でみると、黒人女性とヒスパニック系男性以外、前月を下回る結果となった。黒人男性とヒスパニック系女性は伸びが鈍化した一方、白人男女はそろってマイナス幅を拡大した。なお、全て季節調整前の数字である点に留意しておきたい。

チャート：男女別の就業者数の20年2月との比較

人種別の週当たり賃金は2023年5月時点で以下の通りで、ヒスパニック系が762.8ドルと最低、次いで黒人が791.02ドル、白人は1,046.52ドルとなる。アジア系が最も高く1,169ドル。

チャート：実質ベースのフルタイム従業員の週当たり賃金、ヒスパニック系が最も低い

〇人種別の労働参加率、失業率

人種別の動向を紐解く前に、人種別の大卒以上の割合を確認する。2010年と2016年の比較では、こちらの通りアジア系が突出するほか、白人が全米を上回る一方で、黒人とヒスパニック系は全米を大きく下回っていた。なお、正確にヒスパニック系は中米・中南米系出身者を指し、民族であって人種にカテゴリーにあてはまらないが、便宜上、人種別とする。

人種別の労働参加率は、全て低下。特に白人が前月比0.3ポイント低下し、最も顕著となっただけでなく、22年11月以来の水準に沈んだ。また、黒人の労働参加率は22年8月以来の水準に落ち込んだ。なお、データはアジア系を除き全て季節調整済みとなる。

・白人　62.0％と22年11月以来の低水準、前月は62.3％、なお2023年8月は62.5％と2020年3月（62.6％）以来の高水準、2020年2月は63.2％
・黒人　62.0％と22年8月以来の低水準、前月は62.1％、なお2023年3月は64.0％と2008年8月の高水準に並ぶ
・ヒスパニック系　67.2%、前月は67.3％と4カ月ぶりの水準を回復、24年8月は67.8％と2020年2月の水準に並ぶ
・アジア系　65.9％、前月は66.0％と2009年8月以来の高水準、2020年2月は64.5％
・全米　62.4％と3カ月ぶりの水準に低下、前月は62.6％、なお2023年11月は62.8％と2020年2月（63.3％）以来の高水準に並ぶ

チャート：人種別の労働参加率

人種・男性別の労働参加率は、そろって低下した。

・白人　69.6％、前月は69.6％、2020年2月は71.7％
・黒人　68.5%と3カ月ぶりの低水準、前月は69.2％、なお23年3月は70.3％と2010年3月（70.4％）以来の高水準
・ヒスパニック系　79.3％、前月は79.4％と4カ月ぶりの水準を回復、24年6月は80.5％と2020年2月（80.9％）以来の高水準

チャート：人種別、男性の労働参加率

人種・女性別の労働参加率は白人とヒスパニック系が低下、黒人のみ大幅上昇した。

・白人　57.6％と5カ月ぶりの低水準、前月は58.0％、24年8月は58.0％と2020年2月以来の高水準（58.3％）
・黒人　61.7％と3カ月ぶりの水準を回復、前月は61.2％、前月は62.1％、2023年4月は63.9％と2009年7月（64.0％）以来の高水準
・ヒスパニック系　62.2％、前月は62.5％と8カ月ぶりの水準を回復、24年8月は62.6％と1976年6月からのデータ公表以来で最高

チャート：人種別、女性の労働参加率

人種別の失業率は、前月と反対にアジア系のみ上昇した。労働参加率は全て低下していたため、統計上、失業率は上昇しづらい状況だった。

・白人　3.8％と前月と変わらず21年10月以来の高水準に並ぶ、24年11月は3.8％と2021年10月以来の高水準、なお2022年12月は3.0％と2020年2月（3.0％）に並ぶ
・黒人　6.0％と3カ月ぶりの低水準へ戻す、前月は6.3％と5カ月ぶりの水準へ上昇、24年11月は6.4%と2022年8月以来の高水準、23年4月は4.8％と過去最低
・ヒスパニック系　5.1％、前月は5.2％と5カ月の高水準に並ぶ、なお2022年9月は3.9％とデータが公表された1973年以来の低水準
・アジア系　3.6％と4カ月ぶりの水準へ上昇、前月は3.0％と24年4月以来の低水準、なお2023年7月は2.3％と2019年6月（2.0％）以来の低水準
・全米　4.2%と3カ月連続で横ばい、24年7月は4.3%と2021年10月以来の高水準、なお2023年1月と4月は3.4％と1969年5月以来の低水準

チャート：人種別の失業率

人種・男女別の失業率は、男性で横ばい or 低下した一方で、女性は黒人とヒスパニック系で上昇した。黒人女性が22年2月以来の高水準となったほか、ヒスパニック系も3カ月ぶりの水準へ上昇した。

白人男性　3.6％、前月は3.7％と21年9月以来の高水準、なお2022年12月は2.8％と20年2月以来の低水準
・白人女性　3.3％と3カ月連続で横ばい、なお23年6月は2.6％で過去最低
・黒人男性　5.2％と8カ月ぶりの低水準、前月は5.6％と3カ月ぶりの高水準、なお23年12月は4.6％と2023年4月につけた過去最低に並ぶ
・黒人女性　6.2％と22年2月以来の高水準、前月は6.1％と22年1月以来の高水準、なお23年2月は3.4％と20年2月以来の低水準
・ヒスパニック系男性　4.5％と4カ月ぶりの低水準、前月は5.0％と23年2月以来の高水準、なお22年9月は3.0％と2019年11月以来の低水準
・ヒスパニック系女性　5.0％と3カ月ぶりの高水準、前月は4.6％、なお23年5月は3.5%と過去最低

チャート：人種・男女別の失業率

白人と黒人の失業率格差は縮小。白人の失業率が横ばいだった一方で、黒人の失業率が低下したため、失業率格差は前月の2.5ポイント→2.2ポイントへ縮小した。2019年平均の2.8ポイント以下を保つ。

チャート：白人と黒人の失業率格差

〇学歴別の労働参加率、失業率

学歴別の労働参加率は、前月と反対に中卒のみ上昇した。

・中卒　46.6％、前月は46.4％と11カ月ぶりの低水準、24年7月は48.9%と1992年にデータが公表されて以来で最高、前月は48.1％
・高卒　56.6％、前月は56.7%、なお2023年11月は57.3％と2020年2月（58.3％）以来の高水準
・短大卒　62.8％と前月と変わらず、24年8月は63.5%と2023年3月以来の高水準、2020年2月は64.8％
・大卒以上　72.3％、前月は72.6％と7カ月ぶりの水準を回復、24年8月は73%と2023年9月以来の高水準を維持、なお2023年8-9月は73.5％と2020年1月（73.7％）以来の高水準に並ぶ
・全米　62.4％と3カ月ぶりの低水準、前月は62.6％、なお2023年11月は62.8％と2020年2月（63.3％）以来の高水準に並ぶ

学歴別の失業率は、高卒と大卒以上で上昇した。

・中卒以下　5.5％、前月は6.1％と6カ月ぶりの高水準、24年8月は7.1%と2021年以来の高水準に並ぶ、なお22年10月は4.4％と1992年のデータ公表開始以来で最低
・高卒　4.5%と4カ月ぶりの水準へ戻す、前月は4.0％、24年7月は4.6%と2022年1月以来の高水準に並ぶ、なお23年7月は3.3％と2000年4月以来の低水準に並ぶ
・短大卒　3.3％、前月は3.7％と22年10月以来の高水準、23年11月は2.8％と19年12月以来の低水準
・大卒　2.6％と21年10月以来の高水準、前月は2.5％、なお22年9月は1.8％と07年3月以来の低水準に並ぶ
・大学院卒　2.4％、前月は2.0％5カ月ぶりの低水準、なお21年12月は1.2％と2000年4月の低水準に並ぶ
・全米　4.2%と3カ月連続で横ばい、24年7月は4.3%と2021年10月以来の高水準、なお2023年1月と4月は3.4％と1969年5月以来の低水準

チャート：学歴別の失業率

チャート：大卒以上の労働参加率、前月と反対に労働参加率が低下し失業率は上昇

2024年の米大統領選でトランプ氏が勝利した理由は、不法入国者を含めた移民の急増だった。米議会予算局やサンフランシスコ連銀など、多くが移民の急増をめぐる影響を分析するように、足元の米労働市場にも大きな変化をもたらしている。そこで、海外生まれ（不法移民を含む）と米国生まれの雇用動向を確認してみた。

労働力人口（以下、全て季節調整前の数字）にうち、米国生まれは13.6万人減（前月は71.1万人増）、海外生まれは29.8万人減（前月は71.5万人減）と、そろって減少した。

チャート：米労働力人口（季節調整前）、米国生まれと海外生まれの比較

労働参加率は、米国生まれが5カ月ぶりの水準を回復した前月の61.6％→61.4％へ低下した。海外生まれも前月の66.5％→69.5％と24年1月以来の66％割れへ低下した。なお、海外生まれは就労ビザを取得して入国した者が多いほか、家族に頼れない事情もあり、労働参加率で米国生まれを上回る傾向が強い。

チャート：労働参加率、米国生まれと海外生まれの違い

就業率は、米国生まれが5カ月ぶりの水準を回復した前月の59.2％→58.9%へ低下。海外生まれも64.1%→63.7％へ低下した。

チャート：米国生まれと海外生まれの就業率

全米の失業率は4.2％と前月と変わらず。米国生まれは労働参加率が低下したものの、失業率は4カ月ぶりの低水準だった前月の3.9％→4.1％へ上昇した。海外生まれは労働参加の低下につれ、失業率は前月の3.6％→3.4％と24年5月以来の低水準に並んだ。

チャート：米国生まれと海外生まれ、失業率の比較

－－今回の雇用統計の詳細のポイントは、以下の通り。

①平均時給は前月比で市場予想以下、13業種のうち4業種が前月比マイナスと4 月の5業種を下回り賃上げ圧力の後退を示す。

②働き盛り世代の男性の労働参加率は、全米の25～54歳の働き盛り世代は白人の25～34歳を除き低下。若い世代でも16～19歳、20～24歳で低下し、労働市場での経験が豊富でない低賃金職で特に職探しが困難な環境を示唆。

③男女別では、男性で労働参加率が横ばいのところ失業率は21年10月以来の高水準だった前月から低下。女性は労働参加率の改善に合わせ失業率は6カ月ぶりの高水準。さらに、労働市場に縁辺労働者（ここでは直近4週間にわたり職探しをしていないが、職を求める非労働力人口）で「今すぐ仕事が欲しい」と回答した人々の数が21年7月以来の600万人乗せに接近しただけでなく、男性が10カ月ぶりに女性を上回った。求職者と求人の間のミスマッチを示唆する。

④人種・男女別では黒人とヒスパニック系の女性の間で失業率の上昇が目立った。労働参加率が低下したヒスパニック系の女性で、労働参加率が大幅上昇した黒人女性でそろって失業率が上向いた。逆に男性は白人から黒人、ヒスパニック系の間でそろって失業率が低下したが、これは黒人とヒスパニック系で労働参加率が低下したことが大きい。白人男性は横ばいだったが、全体的に企業の採用意欲の低下するにつれ、労働参加率が低下した可能性を示唆する。なお、FRBは政策決定枠組みの変更を示唆するが、20年8月に①雇用の最大化に人種や性別などマイノリティの状況を加味した「広範かつ包摂性」を追加、②平均2%インフレ率目標――を導入。①について、パウエルFRB議長は5月FOMC後の会見で「個々の人種や人口統計グループの失業率を目標にしたことはない」と説明していた。

画像：労働参加率と失業率、人種別の動向、グレー枠は労働参加率と失業率が上昇したケース、黄色枠は労働参加率が低下したものの失業率が上昇したケース、薄オレンジ枠は労働参加率と失業率が低下したケースを表す

⑤学歴別では、大卒以上の労働参加率が低下したもの、大卒と大学院卒の失業率が上昇。前月に反し、ホワイトカラーを始め高賃金職の需要の低下を示唆

⑥季節調整前の数字ながら、労働参加率は米国生まれと海外生まれがそろって低下。労働市場はこれまで「No Hire, No Fire（採用なし、解雇なし）」とされてきたが、足元でマイクロソフトやディズニー、アマゾンなどホワイトカラーを中心にリストラを再開するように、「採用なし」が続くだけでなく、「解雇なし」に変化の兆し

――以上の結果を踏まえると、米労働市場には少しずつ逆風が強まりつつあるように見えます。米5月雇用統計の結果を受け、米景気後退入りの懸念は低下し、米10年債利回りとドル円は上昇。しかし、同日はナバロ貿易・製造業担当上級顧問が米中閣僚協議が1週間以内に行われる公算と発言したほか、トランプ大統領自身も9日に開催するとトゥルース・ソーシャルで投稿した影響もあったことでしょう。

米中首脳による電話会談を経て、中国はレアアースの輸出再開へ動き始めたことは、朗報でしょう。しかし、米国は対中包囲網の手綱をゆるめていません。それは米中首脳の電話会談が行われた当日、ラトニック商務長官が公聴会で対中輸出規制の強化が必要との認識を表明したことでも明らかです。6月6日には、足元の流れを受け継ぎ、中国の原発向け関連機器の輸出許可を停止したとの報道も飛び込んできました。何より、6月6日に発表されたトランプ政権初の為替報告書では、貿易相手国・地域の為替政策の分析を強化する方針が明らかとなり、ドル高・円安などの情勢を好ましく思わない政権の意図が透けてみえます。

米雇用統計に視点を戻すと、失業率は夏場に上昇する傾向があり、足元で失業率が4.244％へ上昇した動きは、例年通りとなる可能性のサインと受け止められます。このままリスクオン相場が続き、ドル円が買い戻されるかは微妙と言わざるを得ません。

（カバー写真：WOCinTech Chat/Flickr）

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