※3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震において被害にあわれた地域の皆様に、謹んでお見舞い申し上げますとともに、犠牲になられた方々とご遺族の皆様に対し、深くお悔やみを申し上げます。一日も早い復旧・復興を心よりお祈り申し上げます。
東北太平洋沖代地震、マグニチュード8.8ですか。過去最大規模を更新したようですね。
実は私も大地震体験者です。だって神戸出身ですから。1995年に神戸を襲った阪神大震災、マグニチュードは7.3でしたっけ。10メートルを超える大津波が仙台空港を飲み込んだという記事を読みましたが、背筋が震えましたね。オフィス・ビルで放映されていたCNNはほぼ1日中、地震関連のニュースが伝えられていましたが、映像をみると心がえぐられるようでした。あの頃の記憶がよみがえりますし、被災者の皆様の気持ちが痛いほど感じられるので・・・。Facebookでも、神戸出身で現在はワシントン州ポートランドに住むロシア系クォーターの友人は
「Hope all my dear friends and family back in Japan are alright….this brings back the memory of the earthquake we had back in 1995.」
なんて書き込みしてましたっけ。
↓阪神大震災が発生した当時、停電で暗いはずの空は火災で赤くただれていました。
地震情報は、実は目覚めて早々に知りました。携帯電話にセットしたアラームで目を覚ますと同時に電源が入るため、私のブラックベリーはテキストをはじめeメール、Facebookの着信を告げる音が鳴り出します。眠気まなこでテキストを開くと、そこには「My got sweetie I saw what happened in Japan luv I’m concerned for your family and friends let me know when you get contact with them」と書かれてありました。不審に思ってニュースにチャンネルを合わせたときは、愕然としたものです。
その日の朝は、私の家族・友人の安否を気遣うテキストが友人から10件以上も届き、メールでは国外からもご心配をいただくほど。オフィスでも、見知らぬ別の会社員の方がお声を掛けて下さいました。皆様の暖かいご支援には、非常に励まされましたよ。Facebookの書き込みにも、日本人のお友達をサポートするメッセージが多くみられました。オバマ米大統領も記者会見で「Of course our strongest and closest」な国である日本の大地震には「Heartbreaking」と語り、いかなる支援も惜しまない意思を明らかにしてましたね。
ちなみに私、実家に電話してみたんですが、神戸だったのにつながらず。日本向けは混線していたのでしょうか。仕方なくスカイプを通じて母親にテキストを送ったり、友人を呼び出したりして安否を確認したものです。携帯や電話だと通じないリスクがあるので、スカイプあるいはeメールでのコンタクトを用意していたほうが賢明かもでしれませんね。
↓チャットもできて、スカイプが一番便利でしたね。
今回の地震で、ふと思ったのが金融政策。ニュージーランド準備銀行（RBNZ）は予想を上回る50bpの利下げに踏み切りましたけど、日銀だとできることが限られそうですよね。一体どのように支援するのでしょう？ちなみに阪神大震災が発生した1995年当時、日銀のアクションは以下の通り です。
1995（平成 7）年 1月 東京協和信用組合・安全信用組合の経営破綻に伴う東京共同銀行設立に際し、同行に出資（1999年3月、預金保険機構に全株式を売却）
1月 ［阪神・淡路大地震］
3月 短期市場金利の誘導を重要な金融政策運営手段と明確に位置付け
7月 阪神・淡路大震災の被災地に営業店を有する金融機関を対象に、復興支援貸出を実施（貸出期間は当初1996年7月まで、その後1997年7月まで延長）
7月 コスモ信用組合の経営破綻に対処するため、同信組に対する特融措置（全信組連経由）を決定（1996年3月措置終了）
8月 兵庫銀行の経営破綻に対処するため、同行に対する特融措置を決定（1996年1月措置終了）
8月 木津信用組合の経営破綻に対処するため、同信組に対する特融措置（全信組連経由）を決定（1997年2月措置終了）
9月 CDオペレーション再開
11月 CPオペレーション再開
11月 歳出金振込における民間金融機関とのオンライン化開始
今回の地震によるマーケットへのインパクトは？なんて、既に回答は出てますよね。CNBCによると注目点は5つ 。
1）景気刺激策の始動
→復興目的の景気刺激策に期待
2）円高
→復興支援に伴うレパトリ効果が発生か
3）原油下落（一時的）
→日本はGDP3位を誇る国、石油施設の閉鎖もあって需要減少も
4）米国債の売り
→保険会社による保険金支払い確保のための米国債売り
5）株価の下押しは限定的
とあります。これまでのところ、余震が続くなか枝野官房長官は記者会見で、地震対応の補修工事が必要とコメントしており1）は該当しそう。2）の円高は進行、3）の原油安も進行、4）米国債の下落も進行、5）も株価の影響限定的で、シナリオ通りでしたね。
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