Millennials Could Make Holiday Sales Shine This Year.
今年の年末商戦は、良好な経済動向を反映し過去最高を更新する流れを維持する見通しです。米7～9月期実質GDP成長率が前期比年率3.3％増と3年ぶりに2期連続の3％成長を達成したように、消費者の懐は前年より温かいようですね。
全米小売業協会（NRF）によれば、もともと年末商戦の売上高は前年比3.6～4％増の6,787.5億～6,820億ドルと、史上最高が予想されていました。昨年より支出を増加させると回答したアメリカ人は24％のところ、年齢別で18～24歳が46％、25～34歳が39％。つまり、支出増を見込む年齢層はミレニアル世代（概して18～37歳）に相当します。ミレニアル世代は2015年に人口が7,540万人に増え、ベビーブーマー世代（52～70歳）の7,490万人を抜き米国で最大の消費者層に躍り出ましたが、今年の年末商戦では、その存在感を遺憾なく発揮する見通しです。
ミレニアル世代、白人比率では55.7％とベビーブーマー世代の72.2％から低下。
（作成：My Big Apple NY）
一連の調査結果通り、年末商戦は幸先の良いスタートを切っています。ソフトウェア大手アドビ・アナリティクスは、オンライン売上高が11月1日～12月5日の35日間で651.5億ドルと発表。クリスマスまでに史上初の1,000億ドル超えが確実になりました。ブラックフライデー（感謝祭明けの金曜日）の売上が前年比16.5％増の50.3億ドル、サイバー・マンデーも同16.8％増の65.9億ドルと2桁増を記録し、全体を支えた格好です。オンライン売上を押し上げたのも、ミレニアル世代である可能性が高い。ミレニアル世代における年末商戦での買い物比率はネットが58％に対し、既存店は38％に過ぎません。
ミレニアル世代と言えば、子供の頃から携帯端末が存在した世代であり“モノより思い出”あるいは“モノ消費よりコト消費“を選好する傾向が高いと言われています。今年の米年末商戦ではこうしたミレニアル世代のトレンドが色濃く現れ、調査会社NPDグループによれば、モノ以外の商品・サービスをギフトに選ぶと回答したアメリカ人は39％でした。
最も人気を集めたサービスは“外食、ワインテイスティング、フード・フェスティバル”など飲食に関わる選択肢で48％を占めています。2位は“コンサート、演劇”などのイベントのチケットで32％、3位が“スパ利用券”で31％でした。
思い出に残るギフトばかりでは、ありません。定期購読・配信サービスそのもの選ぶアメリカ人も現れ、回答の7％を占めました。購読・配信サービスのギフトは、アマゾンで購入し相手にeメール送信できるため、その利便性が高いことも特徴です。サービス自体も、動画配信サービスのネットフリックスをはじめHulu、Xboxゴールドメンバー・カードなどが並び、相手の好みに合わせてチョイスできます。
その他、フィットネス愛好家からダイエット脱落者の間で人気の商品がこちら。遺伝子情報を解析し、それぞれの顧客にカスタマイズした食生活と運動方法をアドバイスするだけでなく、食事宅配まで請け負うダイエット・サービスです。
遺伝子情報解析型ダイエット・サービスの仕組みは、概して以下の通り。
1．利用者はまずサイトにアクセスして遺伝子採取キットを注文
2．遺伝子採取キット（口内から唾液を採取、採血など）を返送
3．メールやアプリを通じ結果報告を受信、場合によっては食品宅配サービスのオプションを選択
同サービスの先駆けであるハビットの場合、提供する結果報告には脂肪や炭水化物の燃焼速度、オメガ3脂肪酸の生成能力、基礎代謝量に影響する肥満関連遺伝子情報、心臓と体力に関わる遺伝子情報など健康診断で取得できない内容をカバーしています。また理想的なプロテイン量など栄養素、1回の食事摂取量の目安などを網羅しながら減量を支援する食生活プランの提案に加え、目標達成の一助となるコーチとの相談料込みで、価格は299ドル也。ハビット以外にも、米国では少なくとも7社が展開中。ビタジーンであれば、遺伝子情報を基にした食生活と運動のアドバイスなどで初回料金は約80ドルです。科学的根拠に乏しいとの声もありますが、自分の遺伝子情報を解析しカスタマイズした方法で減量できるとの謳い文句は、関心を集めるのに十分でしょう。
遺伝子情報と言えば、アンジェリーナ・ジョリーが思い出されます。遺伝子検査を経て、乳ガン発生リスクを根絶すべく両乳腺切除手術を受けたと発表し、一躍注目されました。あれから4年を経て、遺伝子情報解析サービスはダイエット業界で浸透してきたというわけです。
年末商戦と言えばこれまで、小売業者の業績ばかり注目されてきました。しかし、オンラインでの買い物を好むミレニアル世代が消費の主体へ移るなか、今後は旅行以外のサービス業の書入れ時としても認識されそうです。
（カバー写真：Metropolitan Transportation Authority of the State of NY/Flickr）
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