Sleep More If Yon Want To Get Richer.
欧州を中心に、引き続き政治への不透明感が燻ります。6月8日の英総選挙で与党保守党が過半数を割り込んだ（保守党318議席→改選前比12減、労働党262議席→同30増、スコットランド国民党35議席→同21減、自由民主党12議席→同4増、その他13議席）ように、9月から幕開けする独総選挙も波乱が訪れないとも限りません。イタリア総選挙に至っては、事前段階でレンツィ前首相が実施予定を今年9月やら2018年早々やらと言及して混乱させる始末。フランスの大統領選挙と国民議会選挙を無事に消化できたことが、まるで奇跡のようです。
米国もトランプ米大統領の下、ニール・ゴーサッチ最高判事を誕生させた程度でめぼしい成果は挙げられず。ロシアゲートを抱え、いつ何が飛び出すか分かりません。というわけで、CNBCは12日にネット・ユーザーに対し”どの国の首脳が一番先に交代となるか”と質問をぶつけてました。気になる回答は、以下の通り（NY時間の午前10時10分頃の時点）。
（出所：CNBC）
皆様の予想通りだったでしょうか？英国がトップの52％はむべなるかなというところですが、イタリアを抜いて米国が2位で22％というのは、意外なのか否か。
政治の不透明感によりマーケットがどのように乱高下するのか、心配したくなるのが投資家心理というものでしょう。しかし、睡眠不足は所得を増やす上で敵なのです。
米国大手シンクタンク、ランド研究所の傘下にあるランド・ヨーロッパが2016年に行った調査によると、アメリカ人労働者の3分の1がとる通常の睡眠時間は7時間以下でした。このような短時間睡眠の経済損失は、年間4,110億ドル、GDP比2.28％に及ぶといいます。さらに、アメリカ人の65％がお金の事情で睡眠を削っているというではありませんか。
日本も例に漏れません。日本での経済損失は1,380億ドルでGDP比では2.92％でした。経済協力開発機構（OECD）の主要加盟国ベースでは、以下の通りです。
（出所：Rand Europe）
それだけではありません。ウィリアム・カレッジのマシュー・ギブソン氏とカリフォルニア大学サンディでゴ校のジェフリー・シュレーダー氏の調査では、米国で1日の睡眠時間を1時間増やした場合、所得は長期的に5％上昇していました。いかに快眠が成功につながるかを教えてくれます。
かくいう筆者も睡眠時間は、7時間以下です。だから貧乏暇なしの状態が続いているんでしょうかねぇ・・。あるいは、著名な最高経営責任者（CEO）が実践するあのコトをしないからかもしれません。
（カバー写真：Andrew Roberts/Flickr）
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